「講義第2部　自施設の事業継続計画を活用した机上訓練」では、「自施設のBCPを用いて新興感染症発生時の準備体制を確認する」「机上訓練やグループワークを通して自施設で作成したBCPの課題を明確にする」を目標に掲げて進められました。「BCPは作って終わりではありません。訓練や研修を繰り返し、常に現場に沿ったものにしていく必要があります。訓練は実施することで課題を見つけ、施設におけるマニュアルやBCPの実効性を高め、感染症への対応力を向上させるために行います」と、興梠先生はこの日の研修の意義を訴えました。

参加者は持参した各施設のBCPをもとに、参考資料として静岡県健康福祉部が発行している「福祉施設向け感染症対応訓練ツール」を使用して訓練に臨みました。2名～3名のグループに分かれ、個人作業やグループワークに取り組みました。各グループでは、施設組織図や施設職員間の連絡体制、施設外への情報共有、施設物品管理表などについて、自施設と他の施設との相違について、活発に意見を交わしていました。

（つづく）